中古住宅購入のチェックポイントと注意点

中古物件の購入を決めた際には、契約を交わす前に必要書類の内容をしっかりと確認しておくことが大切です。とはいえ、契約書類には重要なことが数多く書かれている分、その場で全てに目を通すことは容易ではありませんよね。契約の席で初めて目を通すのではなく、事前に確認をしておく方が万が一のトラブルを回避することが出来るでしょう。

これらの書類を確認する時には、可能であれば「付帯設備および物件状況確認書」の内容も確認することをオススメします。

「付帯設備」というのは、購入する物件に含まれる設備とそうでないものを売り主と買い主が書面で明確に確認しておくためのものです。キッチンのコンロや食器洗い洗浄機、カーテンレールをはじめとする様々な設備が取引に含まれているか否かで勘違いを生むことがあります。一例としては、「照明器具が売買代金に含まれている」と買い主が考えていたけれど、売り主の意向としてはそうではなく、引渡し時に撤去されていることなどがありました。

買い主と売り主が互いに書面を確認して意思の疎通を図っておくことで、契約や引き渡し後に揉めごとが起こるリスクを回避することが出来ます。本来必要であった設備が契約に含まれないとなれば、買い主にとっては非常に大きな問題となる場合もあるでしょう。そういった「勘違い」を防ぐためにも、付帯設備の確認は怠らないようにしましょう。

そして、「物件状況確認書」の確認も忘れてはいけません。この書類には、その物件の状態について売り主が把握していることが記載されています。例えば、雨漏りをしているか、シロアリの被害にあった経験があるか否か、建物が傾いていないか、給排水設備や配管の故障や漏水がないといった情報が対象となります。ちなみに、この物件状況確認書は建物のことだけではなく、土壌汚染や境界線トラブルといった土地の問題も対象となっています。

また、中古物件の売買では「瑕疵担保責任」について理解をしておくことも大切なことです。瑕疵担保責任というのは、簡単にいえば売り主が気付いていない隠れた瑕疵があった時、買い主が売り主に対して補修等を求めることが出来ることを言います。

しかしこの時、売り主が物件状況確認書で買い主へ告知しているものについては、買い主がその欠陥を理解して購入しているわけですから、後から売り主へ瑕疵担保責任を求めることはできません。勿論、それが雨漏りや建物の傾きといったような深刻な状態であったとしてもです。そのため、買い主は売り主があらかじめ告知している内容をしっかりと確認し、よく理解をした上で購入判断をしなければなりません。中古物件を購入する際には、物件状況確認書のチェックを怠らないように気を付けましょう。

ただし、売り主が気付いていない建物の不具合や著しい劣化については、物件状況確認書でも買い主に説明をされないケースもありますし、瑕疵担保責任の問える期間を過ぎてから問題に気付くことも少なくはありません。そういったトラブルを事前に防止するために、売買契約を交わす前には中古住宅の住宅診断をしておくとよいでしょう。